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　㈱矢野経済研究所は10月19日、住宅用断熱材市場に関する調査結果について公表しました。これは、断熱材メーカーや業界団体を対象に今年７～９月に実施されたもので、断熱材の出荷量、市場規模等について明らかにしています。

　調査結果によると、2020年度の市場規模は、数量ベースで34万3,304ｔ（前年度比8.7％減）、金額ベースで1,659億5,000万円（同7.7％減）と推計しています。断熱材の種類によって減少幅に差はあるものの、減少の要因は、いずれもコロナ禍を背景とした新設住宅着工戸数の減少に起因するものであるとしています。2021年度については、数量ベースで35万600ｔ（同2.1％増）、金額ベースで1,691億3,000万円（同1.9％増）と、いずれも増加すると予測しています。

　同社は、カーボンニュートラル社会の実現に向けて断熱リフォームの必要性が高まっているとした上で、長期的には新設住宅着工戸数の減少を背景に、更に取り組みが加速する見込みであると述べています。

㈱矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2833